耐用年数DB｜資産名から探す
デジタルカメラ・ビデオカメラの耐用年数は何年？
デジタルカメラ・ビデオカメラ（デジタルカメラ、ビデオカメラ、一眼レフを含みます）の耐用年数は5年です。当てはまる行は、器具及び備品の「光学機器及び写真製作機器」のうち「カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡」です。カメラや映画撮影機に当たるものであれば、この行で判定します。調べるときは、まず資産がカメラ、映画撮影機に当たるかを確かめ、当たれば5年と判断します。
当てはまる行
器具及び備品／光学機器及び写真製作機器／カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡の5年が当てはまります。この資産が当てはまる行は一つだけです。根拠は、省令の別表にある器具及び備品の「光学機器及び写真製作機器」の中の「カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡」の行で、耐用年数は5年です。
器具及び備品／光学機器及び写真製作機器／カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡の5年が当てはまります。この資産が当てはまる行は一つだけです。根拠は、省令の別表にある器具及び備品の「光学機器及び写真製作機器」の中の「カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡」の行で、耐用年数は5年です。
当てはまる行の候補
| 省令の行 | 耐用年数 | この行になる条件 | 償却率（平成24年4月以後取得） | 根拠 |
|---|---|---|---|---|
| 器具及び備品／光学機器及び写真製作機器／カメラ、映画撮影機、映写機及び望遠鏡 | 5年 | カメラ、映画撮影機に当たるもの | 定額法 0.200／定率法 0.400（保証率 0.10800） | 耐用年数省令 別表第一 |
耐用年数は耐用年数省令の別表から機械で引いた値です。行名のリンク先に、年別の償却額の表・仕訳の例・中古の簡便法・少額の判定を載せています。
出典
- 耐用年数省令（昭和40年大蔵省令第15号）e-Gov法令検索 （確認日 2026年10月29日）
掲載内容は耐用年数省令・国税庁の通達とタックスアンサーにもとづく一般的な整理です。個別の資産がどの区分に当たるかは、構造・用途・使い方の事実で決まります。申告の前に、最新の法令と国税庁の資料を確認し、判断に迷うときは税理士または所轄の税務署にご相談ください。
← 耐用年数DBのトップへ