耐用年数DB｜資産名から探す
テレビ（テレビジョン）の耐用年数は何年？
テレビ（テレビジョン）の耐用年数は5年です。液晶テレビも同じ扱いで、器具及び備品のうち「家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品」の中の「ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器」の行に当たります。調べるときは、この行に当たるものかどうかを確認すれば足ります。当てはまる行は一つだけなので、ほかの行と迷うことはありません。
当てはまる行
器具及び備品／家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品／ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器の5年が当てはまります。当てはまる行は一つです。根拠は、器具及び備品の「家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品」にある「ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器」の行で、耐用年数は5年です。
器具及び備品／家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品／ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器の5年が当てはまります。当てはまる行は一つです。根拠は、器具及び備品の「家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品」にある「ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器」の行で、耐用年数は5年です。
当てはまる行の候補
| 省令の行 | 耐用年数 | この行になる条件 | 償却率（平成24年4月以後取得） | 根拠 |
|---|---|---|---|---|
| 器具及び備品／家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品／ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器 | 5年 | ラジオ、テレビジョン、テープレコーダーその他の音響機器に当たるもの | 定額法 0.200／定率法 0.400（保証率 0.10800） | 耐用年数省令 別表第一 |
耐用年数は耐用年数省令の別表から機械で引いた値です。行名のリンク先に、年別の償却額の表・仕訳の例・中古の簡便法・少額の判定を載せています。
出典
- 耐用年数省令（昭和40年大蔵省令第15号）e-Gov法令検索 （確認日 2026年10月29日）
掲載内容は耐用年数省令・国税庁の通達とタックスアンサーにもとづく一般的な整理です。個別の資産がどの区分に当たるかは、構造・用途・使い方の事実で決まります。申告の前に、最新の法令と国税庁の資料を確認し、判断に迷うときは税理士または所轄の税務署にご相談ください。
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